沿革
■創立期の頃（1954年～）
日本映画テレビプロデューサー協会の前身である「日本映画製作者協会」が発足したのは昭和29年（1954年）、日本の映画界がようやく戦後の混迷期を脱し興隆期を迎えつつある時でした。
そこでこれまでさまざまな立場で映画製作の牽引力として活躍していたプロデューサー達が集まり「お互いにバラバラに活動するのではなく、相互扶助の精神にもとづき会員の職能の確立、経済的地位の向上、ひいては日本の映画文化の発展に寄与する」ことを目的として、この協会を発足させました。
創立の理事会は初代理事長がマキノ光雄、理事には独立プロの雄・伊藤武郎、戦後東宝映画の礎を築いた田中友幸、藤本真澄など当時の日本映画界を代表する気鋭のプロデューサー達が含まれ、会員は約100名、スタート早々から合作映画に関するシンポジウム、海外関係資料の配布、会員のための試写会、研究会など活発な活動が開始されました。
■新人俳優、優秀プロデューサーの顕彰制度始まる（1956年～）
昭和31年（1956年)には新人俳優顕彰制度が発足し、第一回目は石原裕次郎、高倉健、川口浩などが表彰されました。以後、この顕彰制度はエランドール新人賞となって受け継がれ、賞の内容もその年活躍した優秀プロデューサーなどに範囲が拡大され、今では業界の中でも権威のある賞の一つになっています。
■テレビプロデューサー多数の加入（1970年～）
昭和30年代後半に入り、製作本数の過当競争によって上映体制の破綻をきたしたのです。テレビの普及によるテレビ映画製作のための独立プロの進出など、映画界にも大きな変化がもたらされました。
一方、協会の活動は順調裏に推移し、昭和45年（1970年）にはテレビドラマ制作に携わる人々にも参加を呼びかけ、映像ドラマ全般のプロデューサーの賛同を得て、会名を「日本映画テレビ製作者協会」に改称し、更にわが国映像文化の発展、向上を目指し、文字通り映画とテレビのプロデューサーが一堂に会し友好を深めつつ切磋琢磨する協会として新発足し、会員数も飛躍的な伸びを示しました。
■社団法人として新発足（1976年～）
昭和51年（1976年）所轄官庁より認可を受けて社団法人として新発足、それに伴って現行「社団法人日本映画テレビプロデューサー協会」と改称し、初代会長には田中友幸、副会長に川口幹夫、佐藤正之が就任しました。
この年度より、事業活動推進のために6委員会（ビデオ・文化史・催物・プログラム・新人賞・会報）が設けられ、それぞれ責任分担制による積極的な活動が開始されました。
顕著な実績としてビデオ制作では「映像による日本風俗文化史」シリーズが6巻、出版では「目で見る日本風俗集」10巻などが挙げられ、その他「プログラム映画史前後編」も貴重な時代考証文献として高い評価を受けました。
昭和54年（1979年）には岩波ホールと共同編集で「映画で見る日本文学史」を発行し、関連する特別研究会、その他多岐にわたるテーマで数々の公開討論会、シンポジウムが精力的に開催されました。
■テレビ部門所属協会員の構成比高まる（1983年～）
昭和58年（1983年）にＮＨＫの川口幹夫が会長に就任。
この頃になると協会員所属分布も映画からテレビへと移行し、プロデューサーの所属範囲も初期の時代に比べはるかに多岐にわたるようになりました。
■「ザ・ヒットメーカー」など数々の催物始まる（1986年～）
昭和61年（1986年）には催物委員会初の試みとして「ザ・ヒットメーカー'86」が開催されました。
これは、前年度、各ジャンルにおいて、ヒットを飛ばしたヒットメーカーを協会員の投票によって代表者を選んで顕彰すると同時にパネルディスカッションを行うもので、伊丹十三、ジェームス三木、林真理子、野田秀樹、川崎徹、司会は築紫哲哉など初回の組み合わせが新鮮であったことから好評を博し、以後、同委員会の目玉催物として毎年のように開催されるようになりました。
また、研究会、シンポジウムは時のテーマにより数多く企画実施されましたが、この頃から協会は「東京国際映画祭」や「国際映像フェスティバル」に積極的に参加し第三回「東京国際映画祭」に於ては「ヤングシネマ部門」と深く関わり、他に「来日ゲストを囲む会」「記念セミナー」「国際交流パーティー」なども多数開催され平成に入ってからは、国際交流委員会によって「国際共同制作研究」や「カナダとの合作協定」などに取り組むなど積極的な姿勢を示しました。
その他、未だ確立されていないプロデューサーの権利問題については著作権委員会を中心に絶え間なく追求努力が続けられておりアンケート、統一契約書、タイトルの表示の問題などさまざまな角度から研究も行われております。
■協会員500名越す（1990年～）
創立時100名足らずだった協会員も、その後順調に伸び続け、昭和から平成にかけて500名 賛助会員を加えると550名～600名をうかがう勢いとなりました。
しかし、一方では高年齢化も進み、協会にとってはバブル経済以後、ようやく巨大な姿を現し始めた技術革新時代に遅れを取らぬために「組織の若返り」が避けては通れぬ課題となってまいりました。
■組織の活性化と「プロデューサーズ・セミナー」「アクターズ・セミナー」
１９９９年から協会は活性化委員会（現・催物委員会）を組織し、協会内の若手現役プロデューサーの積極的な参加を促し、新たな副理事制度を設け、若手理事の参加育成に心掛けていますが、何よりも望まれるのが、フレッシュな若手会員の参加です。 平成12年3月、協会の初めての試みとして「ネオ・プロデューサーズ・フェスタ2000」が実施されました。
この事業は活性化委員会が新時代を迎えるに当たっての命題「我々プロデューサーは次代の映像文化の担い手である映像人＝ネオ・プロデューサーのために何をすべきか？」を改めて検討模索する過程で浮かび上がった実行プランです。
その中身は当協会のメンバーである現場で活躍するプロデューサーによる実践的なセミナーやワークショップ、出会いの広場、ヒットメーカーなどいずれも対話を重視するイベントが骨子となっています。
このイベントは映像分野を志向する若者にとって刺激的な内容に溢れ、十分マスコミの期待に応えることから、ネオ・プロデューサーズ・フェスタは次代を担う若者にとって、また、我々プロデューサーの向上のためにも協会事業の重要な柱になろうとしています。
２００２年度より、タイトルを簡略化し ｢ネオ・プロデューサーズ・フェスタ｣ を ｢プロデューサーズ・ フェスタ｣ と変更しました｡
さらに２００４年度より、「プロデューサーズ・セミナー」「アクターズ・セミナー」として実施されています。